株式会社 ZET SYSTEM
- 金属・鉄鋼・機械器具製造業
- 電気・電子・精密機器製造業
- 専門（技術）
2026年05月21日 更新
プロの技術と経験で期待を超える成果を
株式会社ZET SYSTEMは、滋賀県を拠点に省力機械や生産設備等の電気工事、制御盤設計・制作、機械組立業務に従事しています。
お客様との長い信頼関係を築き、地域社会の繁栄に貢献すると同時に、誇りと希望を持って働くことのできる企業を目指しています。
私たちともに、明るい未来を共に築いていきませんか！
会社概要
| 代表者 | 代表取締役社長 高木 ー也 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒520-2321 滋賀県野洲市北桜868番地 |
| 設立年 | 1997年 |
| 資本金 | 700万円 |
| 売上高 | 24,000万円 |
| 従業員数 | 男性社員：16人 ／ 女性社員：2人 |
| 事業内容 | 省力機械や生産設備の電気工事 制御盤の設計(ハード・ソフト)・制作、ハーネス加工 機械組立 |
採用予定
| 採用対象 | 採用対象年度 2025年3月卒業予定者 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 専門 (技術) |
専門 (管理) |
専門 (医療・福祉・ 教育、 その他) |
事務 | 営業・販売 | サービス | 生産・ その他 |
||
| 大卒 短大卒 |
新卒 | ● | − | − | − | − | − | − |
| 既卒 | ● | − | − | − | − | − | − | |
| 高卒 | 新卒 | ● | − | − | − | − | − | − |
| 既卒 | ● | − | − | − | − | − | − | |
| 転職者等の募集について | 第二新卒や転職者の方も歓迎いたします。 まずはお問い合わせください。 |
|---|
採用実績
| ---年 | ---年 | ---年 | |
|---|---|---|---|
| 大卒・短大卒 | ---人 | ---人 | ---人 |
| 高卒 | ---人 | ---人 | ---人 |
活かせる能力・求める人物像
ものつくりに興味があり、好奇心が旺盛な方
省力機械や生産設備の電気工事、制御盤設計・制作、機械組立と幅広く対応している為、
将来的にどこでも通用するスキルを身につけることができます。
幅広いスキルを身につける事はもとより、１つの分野を突き詰めることも。
経験豊富な先輩社員が基礎から丁寧にお教えし、しっかりとサポートいたします。
働きやすい職場で仕事の充実感を実感してみませんか？
勤務条件
| 諸手当 | 家族手当 |
|---|---|
| 賞与 | 年2回 |
| 休日・休暇 | 週休2日制：その他 （会社カレンダーによる。年間休日115日） 休日：土日祝 盆休暇、年末年始休暇 |
| 通勤手当・通勤方法 | 通勤手当：全額支給 マイカー通勤の場合は、距離に応じた基準額を支給 自動車可 駐車場あり |
| 社会保険等 | 労災 雇用 健康 年金 |
| 補足事項 | 基本給：180,000 から 300,000 |
選考方法
| 応募方法 | 電話、mail、HP(お問い合わせフォーム)より |
|---|---|
| 選考方法 | 面接 |
| 採用担当者から | 会社見学は随時行っております。まずは会社見学にご応募ください。 お待ちしております。 |
お問い合わせ
| 連絡先 | 〒520-2321 滋賀県野洲市北桜868番地 |
|---|---|
| 電話 | 077-587-5703 |
| ＦＡＸ | 077-587-5723 |
| 担当者 | 管理部 村上 和則 |
| メールアドレス（採用お問い合わせ先) | k_murakami@zet-system.jp |
| ホームページ | https://www.zet-system.jp |
現在の検索条件
- 検索条件なし
インターンシップ情報の表示について
「WORKしが」では２種類のインターンシップ情報を掲載しています。
- 個別
「WORKしが」登録企業が独自で実施しているインターンシッププログラムです。詳細は各企業情報のページを参照いただき、記載されている各企業の窓口に直接お問い合わせください。
- 協議会
滋賀インターンシップ・キャリアデザイン推進協議会で行われるインターンシッププログラムです。詳しくは「インターンシップ」を参照ください。
企業の認証・登録制度について
国や県において、様々な認証・登録制度が実施されています。制度の詳細や各企業の認定・登録状況は下記のリンク先を参照いただき、就職活動の参考にしてください。
※制度の詳細についてご質問等がある場合は、各制度の実施機関に直接お問い合わせください。
