轟産業株式会社
- 卸売・小売業
- 営業・販売
2026年05月11日 更新
滋賀に根付いて、社会の基盤を支える工業技術専門商社！
滋賀という拠点に身を置きながら、製造業などものづくり業界に対し、機械・装置をご提案します。お客様の要望を汲みとり、要望とマッチした製品を仕入メーカー約7000社の中から探し出し、提案・販売〜アフターフォローまでおこないます。
会社概要
| 代表者 | 酒井 啓行 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒522-0023 彦根市原町950-20 |
| 支社等所在地 | 守山市勝部1丁目2-19 |
| 設立年 | 1954年 |
| 資本金 | 26,250万円 |
| 売上高 | 8,177,415万円 |
| 従業員数 | 男性社員：572人 ／ 女性社員：82人 ／ パート：1人 |
| 平均勤続年数 | 15.0 年 |
| 事業内容 | 機械器具等の専門商社 |
採用予定
| 採用対象 | 採用対象年度 2027年3月卒業予定者 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 専門 (技術) |
専門 (管理) |
専門 (医療・福祉・ 教育、 その他) |
事務 | 営業・販売 | サービス | 生産・ その他 |
||
| 大卒 短大卒 |
新卒 | − | − | − | − | ● | − | − |
| 既卒 | − | − | − | − | ● | − | − | |
| 高卒 | 新卒 | − | − | − | − | − | − | − |
| 既卒 | − | − | − | − | − | − | − | |
| 転職者等の募集について | おおむね35歳以下の応募可能 |
|---|
採用実績
| 2026年 | 2025年 | 2024年 | |
|---|---|---|---|
| 大卒・短大卒 | 21人（男性：18人/女性：3人） | 16人（男性：14人/女性：2人） | 11人（男性：10人/女性：1人） |
| 高卒 | ---人 | ---人 | ---人 |
| 2026年 | 2025年 | 2024年 | |
|---|---|---|---|
| 新卒離職者数 | 0人 | 0人 | 1人 |
「人が基本」の企業理念に基づきながら、社会に役立つ企業を目指しています。
職業能力の開発・向上について
・新入社員研修
・階層別研修（1年目・3年目・課長など）
・メーカー研修（仕入先の製品について学ぶ研修・講習会など）
勤務条件
| 初任給 |
大卒 270,000円 |
|---|---|
| 諸手当 | 家族手当、住宅手当、資格手当 |
| 賞与 | 年2回（支給額5ヶ月分） 本人の社歴と成績に準じる |
| 勤務時間・ 所定外労働時間 |
08:30~17:30 |
| 勤務体制 | 交替制：なし 変形労働時間制：なし |
| 休日・休暇 | 完全週休2日制 休日：土日祝 有給休暇の平均取得日数 8.0 日 |
| 通勤手当・通勤方法 | 通勤手当：なし 自動車可 |
| 社会保険等 | 労災 雇用 健康 年金 |
| 労働組合 | なし |
| 退職金制度 | あり |
| 育児休業取得実績 | あり |
| 介護休業取得実績 | あり |
選考方法
| 応募方法 | まずは、下記までご連絡ください。 採用担当：山口 mail:rina.yamaguchi@todorokisangyo.co.jp TEL:0776-36-5520 |
|---|---|
| 選考方法 | 面接、適性検査 |
お問い合わせ
| 連絡先 | 〒918-8550 福井県福井市毛矢3-2-4 |
|---|---|
| 電話 | 0776-36-5520 |
| ＦＡＸ | 0776-36-1022 |
| 担当者 | 総務課 山口莉奈 |
| メールアドレス（採用お問い合わせ先) | rina.yamaguchi@todorokisangyo.co.jp |
現在の検索条件
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インターンシップ情報の表示について
「WORKしが」では２種類のインターンシップ情報を掲載しています。
- 個別
「WORKしが」登録企業が独自で実施しているインターンシッププログラムです。詳細は各企業情報のページを参照いただき、記載されている各企業の窓口に直接お問い合わせください。
- 協議会
滋賀インターンシップ・キャリアデザイン推進協議会で行われるインターンシッププログラムです。詳しくは「インターンシップ」を参照ください。
企業の認証・登録制度について
国や県において、様々な認証・登録制度が実施されています。制度の詳細や各企業の認定・登録状況は下記のリンク先を参照いただき、就職活動の参考にしてください。
※制度の詳細についてご質問等がある場合は、各制度の実施機関に直接お問い合わせください。
